マイクロプラスチックって何？問題点や対策について詳しく解説

2024/04/122024/04/19

マイクロプラスチック問題を知っていますか？

プラスチックごみによる環境問題が深刻化する中、「マイクロプラスチック」による地球環境や生態系、さらには人体へのリスクが問題視されています。

この記事では、マイクロプラスチック問題について詳しく解説し、問題点や解決に向けての取組みについてもご紹介します。

マイクロプラスチックとは？

マイクロプラスチックとは、5mm以下のサイズの小さなプラスチックごみのことを指します。

プラスチックごみがポイ捨てや不法投棄されると、風や雨により河川に流されていき、最終的に海へと流れつきます。プラスチックは自然分解されないため、小さな破片となって海中に残り、これがマイクロプラスチックとなります。

環境省によると毎年約800万トンのプラスチックが海洋に流出しており、2050年には海洋中のプラスチックごみの重量が魚の重量を超えるという試算もあることから、プラスチック問題への迅速な対応が急がれています。

マイクロプラスチックの2つの分類

マイクロプラスチックは、その発生過程により以下の2種類に分類されます。

一次的マイクロプラスチック

洗顔料や歯磨き粉などに含まれるスクラブ材や、洗剤・衣料品などに含まれるプラスチック粒子など、はじめから製品の一部としてつくられる微細なプラスチックのこと。

二次的マイクロプラスチック

もとは大きなプラスチック製品が環境中で分解されて、微小な粒子になったプラスチックのこと。これらは海洋、土壌、大気など、さまざまな環境中で見つかることがあります。

＜出典＞：環境省「洗顔料や歯磨きに含まれるマイクロプラスチック問題」

マイクロプラスチックの影響

海洋の生態系、社会・経済にもたらす損失

一説によると、世界中の主要な河川から海洋へ流出するプラスチックごみの量は年間約115万〜241万トン、また回収・処理が正しく行われず、ポイ捨てや不法投棄によって廃棄される「管理できていない」プラスチックごみの量は、世界中で年間6,000万〜9,900万トンあると推定されています。

これらのプラスチックごみがマイクロプラスチックとなって海に残ることで、海洋の生態系だけではなく、観光業・漁業・養殖業にも大きな経済損失をもたらします。

とある企業の調査によると、清掃コストも含めた上記産業への損失は年間60億〜190億ドル（約7000億〜2兆2400億円）ほどに達すると推定されています。

＜出典＞: JEMSTEC 「海に流れたプラスチックは、海洋生態系、経済・社会にダメージを与える」

深刻化する海洋のマイクロプラスチック汚染

現在、世界では約2500万トンほどの海洋プラスチックが存在していると言われています。しかしながら、海洋プラスチックごみとして漂着したものはその中のほんの一部、約1％程度であるという調査結果も報告されています。残りの99％の行方は分かっておらず、海底に沈んでマイクロプラスチックとなり、海洋中に流れ出し続けている可能性も指摘されています。

とある研究機関での調査によると、日本近海のマイクロプラスチック濃度は世界平均の約27倍であるとの報告もあり、漁業等の海洋産業への深刻な影響が懸念されています。

＜出典＞：公益財団法人　海洋生物環境研究所「海洋マイクロプラスチック汚染問題の現状」

人体への健康被害とリスク

マイクロプラスチックを摂取した魚介類を人間が食べることで、人体にマイクロプラスチックが取り込まれる可能性があります。

マイクロプラスチックが人体へ及ぼす影響については明らかになっておらず、現在世界中で研究が進められています。吸収されずに体外に排出されるという見解もある一方、体内に吸収されてしまった場合や、付着した有害物質などによる健康被害の可能性も指摘されています。

日本国内のマイクロプラスチック問題への対策

自然界に流出して、環境や生物に深刻な影響を与えるマイクロプラスチック。

これらの問題を改善するためには、そもそものプラスチックの使用量を減らすための「発生抑制」と、すでに発生したプラスチックごみの自然環境流出を防ぐための「適正処理」、この2つの側面から対策を考える必要があります。

日本では2022年4月にプラスチック資源循環法が施行され、プラスチック製品の設計から廃棄物の処理まで、その商流の工程全てにおける資源循環が促進されるようになりました。

これにより事業者や自治体だけではなく、プラスチック製品のライフサイクル全体（製造～使用～廃棄まで）に関わるすべての関係者に対しても資源循環の取り組みが求められており、プラスチックを使用する私たちの生活も大きく変化していくと言われています。

＜出典＞：環境省「プラスチック資源循環戦略について」

プラスチック発生抑制の取組み事例

プラスチックカトラリーの有料化（ファミリーマート）

マイクロプラスチックの発生源となる使い捨てプラスチック製品（レジ袋・容器・ストロー・カトラリー等）については、現在約40近くの国で有料化や製造・販売・使用の禁止の対策が取られています。日本でも、2020年にレジ袋が有料化となったことは記憶に新しいことでしょう。

コンビニチェーンのファミリーマートでは、2024年1月29日から全国の約100店舗にて、店頭でのプラスチック製スプーン・フォーク・ストローの有料化を開始しました。これによりプラスチック使用量は年間で約4トン削減される見込みとなっており、さらに全国の店舗に拡大された場合、年間で約715トンの削減が可能としています。

＜出典＞：ファミリーマート「プラスチック削減の取り組みスプーン・フォーク・ストロー有料化を2024年1月29日（月）から一部店舗にて先行開始」

ペットボトル100％リサイクルの取組み（コカ・コーラ）

コカ・コーラでは、2025年までに全てのペットボトル製品にサスティナブル素材を使用し、2030年までに全てのペットボトルを100%サスティナブル素材へ切り替えることなどを目指しています。

使用済みボトルを回収・リサイクル処理して再度ボトルとして使用する「ボトルtoボトル」の取組みや、製品容器からラベルを無くしたラベルレス製品の推進を行っています。

同社ではこれらの取組みを通じてペットボトル1本あたり約60%のCO2排出量の削減にもつながるとしており、持続可能な社会のための取組みとして注目を集めています。

＜出典＞：コカ･コーラ（Coca-Cola）「サスティナビリティ」

プラスチック適正処理の取り組み事例

マイクロプラスチックの削減には、プラスチックの使用自体を減らすだけではなく、すでに排出されたプラスチックごみを適正に処理することがとても重要です。

特に自然界に流出するプラスチックごみはポイ捨てや不法投棄などが原因であることも多く、私たち一人一人が正しい処理を心掛けることが必要不可欠となります。

漁業におけるプラスチックリサイクルの取組み

マイクロプラスチック問題と密接にかかわる漁業分野において、日本ではプラスチックごみの適正処理のため、様々な対策が取られています。

例えば、まき網漁網リサイクルの「Re ism（リズム）」の取組みでは、漁業者・漁協、製網メーカー、繊維メーカー、自治体等がチームを組んで廃漁網をリサイクルし、新たな漁網や配膳用トレイ等への再利用を進めています。

また長崎県対馬の取組みでは、海に漂着したり養殖業で使用した発泡スチロール製のフロートを漁業者によって圧縮、減容し、再利用のための原材料としてペレット化しています。ペレット化したプラスチックは燃料化（サーマルリサイクル）により地域エネルギーとして有効活用されるほか、企業と連携してコンビニの買い物かご等へのリサイクルも行われています。

＜出典＞：水産庁「漁業における海洋プラスチックごみ問題をめぐる状況と対策」