小型EVモビリティ「e-NEO」の導入事例と活用シーンとは?コスト・CO2削減効果についても解説

「e-NEO」の導入事例と活用シーンとは?コスト削減・CO2削減効果についても解説_サムネイル

近年、脱炭素社会の実現に向けて「小型EVモビリティ」の導入が注目を集めています。

ガソリン車に比べて維持コストを大幅に削減できるだけでなく、CO2排出削減にもつながる点が魅力の小型EVモビリティ。観光地での移動手段、過疎地域の交通サポートなど、多彩な活用シーンがあります。

本記事では、「小型EVモビリティe-NEO」の特徴やメリット、導入事例をわかりやすく解説。ぜひ参考にしてみてください。

目次

小型EV三輪モビリティ「e-NEO」とは?

e-NEO2025_green

e-NEO」は、株式会社エルコムが販売する電気充電式の三輪小型EVバイク

コンパクトでありながら高い安定性を持ち、誰でも安心して運転できるのが特徴です。
特に、「車は大きすぎるけど、自転車では不便」といったシーンに最適なモビリティとして注目されています。

【e-NEO】基本スペックと特徴

e-NEOの外観
項目内容特徴・メリット
車種 三輪小型EVバイク安定性が高く、運転に不安のある方も安心
乗車可能人数3名少人数での移動や荷物の運搬にも最適
充電方式100V電源(家庭用) 200V電源専用設備不要で手軽に充電できる
最高速度約50km/h観光地や市街地の移動に最適な速度
走行距離約100km±(満充電時)日常利用や短距離移動に十分対応
充電時間約6〜7時間夜間充電で翌日の業務に活用できる
車検・車庫証明不要自動車と比べて手軽に導入が可能

【e-NEO】電気充電式だからできる快適な走行性能

充電可能light

e-NEOガソリンを使わず、家庭用コンセントから簡単に充電できます。

充電時間は約6〜7時間程度で、夜間に充電しておけば翌日の業務や移動に十分使用可能です。

ガソリン車と比べて排気ガスや騒音が発生しないため、環境にもやさしいモビリティとして導入が進んでいます。

小型EV三輪モビリティ「e-NEO」が選ばれる3つのメリット

【e-NEO】ガソリン車と比べたコスト削減効果

e-NEOの大きな魅力の一つは、ガソリン車と比べて乗車コストが圧倒的に安いことです。
車検・車庫証明が不要のため、自動車よりも維持費が抑えられるほか、電気充電式なのでガソリン代がかかりません。

電気代はガソリン代に比べて安価で、満充電(約100km走行)にかかる電気代はわずか約200円程度。原付の約半分、軽自動車の約1/5のコストで走行可能で、これまでの燃料費を大幅に削減できます。

■ガソリン車とのコスト比較

e-NEOとガソリン車とのコスト比較表
スクロールできます
項目ガソリン車(50cc原付バイク)e-NEO(三輪小型EV)メリット
燃料・
電気代
約180円/L
360円/100km
約40円/kWh
192円/100km
e-NEOは燃料費が約半分~1/5
維持費(メンテナンス)オイル交換、フィルター交換、エンジン整備など定期的に必要基本はバッテリー充電とタイヤ・ブレーキの点検のみ整備コストが大幅削減
排気ガス発生(CO2排出あり)ゼロ(CO2排出なし)環境負荷の低減
騒音エンジン音あり電動式で静音観光地・住宅地に最適

日々の移動にかかるコスト削減や、企業・自治体にとっては経費削減につながる導入効果が期待できます。

【e-NEO】CO2削減による環境負荷の低減

近年、企業や自治体にとって「脱炭素」や「カーボンニュートラル」への取り組みは避けて通れない課題です。
e-NEOは電動モビリティのため走行時にCO2をほとんど排出せず、ガソリン車の代替手段として導入することで、CO2排出削減が可能になります。

■e-NEO CO₂排出量比較(100km走行時)

e-NEOとガソリン車とのCO2排出量比較表
車種CO₂排出量(kg)削減率(原付比)削減率(軽自動車比)
e-NEO(三輪小型EV)約2.12約54.3%削減約81.7%削減
原付バイク(50cc)約4.64
軽自動車約11.61
※電力CO₂係数:0.441 kg-CO₂ / kWh(2022年の全国平均、火力中心の電源構成)
※CO₂排出係数(ガソリン):2.322 kg-CO₂ / L(日本環境省の標準値)

国土交通省のデータによると、自動車は日本のCO2排出量の約16.5%を占めています。そのため、EVモビリティの導入は 「環境にやさしい街づくり」「企業のSDGs活動」 をPRできる効果もあり、CSR(企業の社会的責任)戦略にも直結します。

<出展> 国土交通省「運輸部門における二酸化炭素排出量

【e-NEO】コンパクトで誰でも扱いやすいモビリティ設計

e-NEOはコンパクトで誰でも扱いやすいモビリティ設計

e-NEOは「小型EV三輪モビリティ」という呼び名の通り、サイズがコンパクトで小回りが効きます。
そのため、狭い路地や観光地の通路、倉庫・工場の敷地内などでも活用可能です。

また、三輪タイプなので二輪バイクに比べて安定感があり、運転免許を持つ方なら幅広い世代が利用できます。特に高齢者や、運転に不安を持つ人でも安心して使用できる点が評価されています。

「誰でも扱える安心感」+「利用シーンを選ばない利便性」 が、e-NEOが選ばれる大きな理由です。

「e-NEO」の様々な利用シーンと有効活用事例

小型EV三輪モビリティ「e-NEO」は、観光・地域交通・企業活動など幅広い分野で導入が進んでいます。ここでは、実際に活用されている、あるいは今後導入が期待される代表的なシーンをご紹介します。

【e-NEO活用例①】観光地での周遊・移動手段として

観光地では「環境にやさしい、手軽な移動手段」としてEVモビリティの導入が増えています。
e-NEOは 静音・排気ガスゼロで走行できるため、自然景観や街並みに配慮した観光周遊に最適です。

【e-NEO活用例①】観光地での周遊・移動手段として(イメージ)

(例)

  • 温泉地やリゾート施設内での館内・周辺移動
  • 観光地巡りのシェアモビリティサービス
  • 大型駐車場から観光エリアまでのシャトル利用

観光庁でも「持続可能な観光」を推進しており、地域資源を守りつつ利便性を高める取り組みの一環として、EV導入は大きな注目を集めています。

【e-NEO活用例②】過疎地域・高齢化地域の移動サポートに

人口減少が進む過疎地域では、公共交通の縮小により高齢者や買い物弱者の移動手段確保が課題となっています。
e-NEOは、ガソリンスタンドが少ない地域でも 家庭用コンセントで充電できる利便性 があり、短距離移動の“足”として活躍します。

【e-NEO活用例②】過疎地域・高齢化地域の移動サポートに(イメージ)

(例)

  • 高齢者の買い物・通院サポート
  • 過疎地域の交通手段(バス・タクシー等)の代替手段として
  • 小規模自治体における「シェアリングサービス」等としての活用

【e-NEO活用例③】企業の営業・配送用モビリティとして

企業にとって、営業活動などでの移動にかかるガソリン代・車両維持費は無視できないコストです。
e-NEOを導入することで、日常的な営業活動や、広大な工場・倉庫内の移動を低コスト&環境に配慮した方法 で行えます。

【e-NEO活用例③】企業の営業や工場・倉庫内での移動ツールとして(イメージ)

(例)

  • 都市部での営業活動や客先訪問
  • 広い敷地内の巡回・移動
  • 空港や港湾施設での移動用モビリティ

「e-NEO」の実際の導入事例とお客様の声

【e-NEO導入事例】 東京都・運送会社様

【e-NEO導入事例】 東京都・運送会社様

この会社では、都内2カ所の物流拠点間における従業員移動において、「徒歩では遠いが、自動車を使うほどでもない距離」の移動に課題を抱えていました。

従来は原付バイクを利用していましたが、天候の影響を受けやすいうえ、近年のガソリン価格高騰も負担となっていました。そこで、より快適で環境にやさしい移動手段を検討した結果、「小型EVモビリティ e-NEO」を導入いただきました。

導入後は、維持費を大幅に削減できただけでなく、電動化による燃料コストの低減とCO₂排出量の削減を実現。事業活動全体のカーボンフットプリント低減にもつながり、大変ご満足いただいております。

「e-NEO」を導入する際のポイント

e-NEOは幅広いシーンで活用できる小型EVモビリティですが、導入をスムーズに進めるためにはいくつかのポイントを押さえておく必要があります。ここでは、自治体や企業が検討段階で確認しておきたい要素をご紹介します。

導入に必要な充電設備・インフラ

E-NEOの充電設備

ただし、台数が多い場合や観光地でのレンタル運用を考える場合は、複数台同時に充電できる環境づくりが必要になる可能性もあります。

導入に関する法規制の確認事項

小型モビリティe-NEOの特徴4

小型EVモビリティを導入する際には、安全性と法規制への対応も重要です。

  • e-NEOは道路交通法上「側車付き二輪自動車」に分類されるため、普通自動車免許・原付免許で運転可能
  • 車検・車庫証明は不要
  • 3名まで乗車可能(一般的な小型モビリティは定員1~2名)。

「e-NEO」導入に役立つ補助金制度

「e-NEO」導入に役立つ補助金制度_イメージ

e-NEOの導入にあたっては、政府や自治体の補助金制度を活用できる場合があります。

補助金を上手に利用することで、導入コストを抑えられる可能性もあるため、ぜひ参考にしてみてください。

「インバウンド受入環境整備高度化事業」

「インバウンド受入環境整備高度化事業」は、観光庁が推進する補助制度で、訪日外国人旅行者の周遊促進や観光消費の拡大を目的とし、観光地における一体的な受入れ環境の整備を支援します。

補助対象例

  • 外国人観光案内所の整備・改良
  • 観光スポット情報施設の整備
  • EV急速充電器の整備など、EV車の導入に関連するインフラ整備も対象に含まれます。

補助率・対象者

  • 対象経費の 1/2以内を補助。
  • 対象者には訪日外国人旅行者の来訪に向けて、受入環境整備の必要性が認められる地域の市区町村、都道府県、民間事業者等が含まれます。

令和7年度の公募実績

  • 第1回公募:2025年6月27日(金)~7月25日(金)
  • 第2回公募:2025年6月27日(金)~8月29日(金)

今年度の公募は終了していますが、来年度以降の導入に向けてぜひ検討をおすすめします。

e-NEO導入にあたっての補助金活用について、お悩みの際はぜひご相談下さい
エルコムでは様々な環境ソリューション製品での補助金導入サポート実績がございます。お客様の事業形態や活用シーンに合わせてご提案いたしますので、お気軽にお問合せください。

まとめ|小型EV「e-NEO」で次世代モビリティを導入しよう

E-NEO記事用画像 - 5

e-NEOは、

  • 低コストで運用可能
  • CO2削減に貢献できる
  • 誰でも扱いやすく、幅広いシーンで活用できる

という3つの大きな強みを持っています。

観光地での周遊手段、地域交通の補完、企業の営業や配送、工場・倉庫内での効率化など、その活用可能性は無限大。環境配慮やコスト削減を同時に実現できる次世代モビリティとして、今後ますます注目されることは間違いありません。

ぜひこの機会に、e-NEO導入を検討してみてはいかがでしょうか。

▼e-NEO製品カタログはこちら

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